27日のアメリカ株はNYダウは3日続伸で史上最高値を更新したが、NQ（ハイテク株の比率が高い）は0.63％とかなりの下げになった（瞬間では1.6％安）。
このNQ安も影響してか、28日の日本株（東証1部）は、証券、空運、海運のほか電気機器の値下がりも大きかった。中でも急落したのが日立ハイテク、東エレク、アドテストなどの半導体関連だった。ただし日立ハイテク、東エレクの2社は27日引け後に決算を発表、アドテストは26日引け後に決算を発表しており、決算が下げの原因とみることもできる。この3社の決算は、微妙なもので、ここで数行で書くのは困難なので省略。東エレクについてのみ簡単に書こう。2018年3月期決算の第1四半期、経常利益は前年同期比2.29倍になったが、実は前四半期比では10.9％の減益になる。こうしたことを含め、半導体の絶好調もそろそろ転機が近いのかもという懸念が持たれたための下げという見方もあろう。

ちなみに本多通信も同じく27日引け後に決算を発表したわけだが、同社も前四半期比では経常利益は2.2％増（前年同期比では3.4倍。前稿で2.4倍としたのは間違い＝お詫びして訂正）にとどまる。同社株も半導体株安に巻き込まれ1730▼83。マルマエ（推）、オハラ（推）、アルバックなども大幅安。

こうした中、フルヤ金属（推）は2787円まであって一時はマイナスになる場面もあったが終値は2751△12と上げた。
大手スマホメーカーの有機EL採用に伴うイリジウム化合物の受注拡大が主な材料であり、ほかの半導体メーカーとは一線を画すことが評価されたのかもしれない。
同じく半導体関連の泉州電業も2243△21と反発した。

なお29日の日経朝刊は「世界のハイテク株下落」という見出しで、半導体や有機EL関連が下げたとし、「ナスダック総合株価指数はこの日1％弱と1か月ぶりの下落率となった。」としている。他もコンマ以下は示していないとはいえ、0.63％を1％弱と言うのは、やや乱暴だろう。半導体大手エヌビディアが3％安になったとも書いているが、要するに、実は今回の半導体下げの「起点」（日経）アメリカでは、日本のように7％強（日立ハイテク、東エレクとも）にはほど遠い小さな下げだったのである。
月曜の、日本の半導体・有機EL関連株がどう動くか、見極めよう。

丸和運輸機関（推）3905△15、ロジネット880△28と、ともに反発した。

28日のNYダウは小幅高、NQHは小幅安だった。為替は1ドル110.69円とやや円高。CME日経平均先物は5円安。

7月30日　23時05分記