14日の相場はNYダウが下げたことなどもあって、日経平均は115円(0.7%)の下落となった。為替は円安になっていたわけだが、ここに来ては少々の円安は株高につながらなくなっていることは、すでに書いているとおりである。
売買高、売買代金とも活況の目安の20億株、2兆円以上どころか15億株、1.7兆円前後の低空飛行が常態化している。
公的マネー(GPIF、日銀マネー)による買いで日経平均やTOPIXはそれなりの高値を維持して来ていたわけだが、そうした買いの直接的恩恵を受けない銘柄の多くは、日経平均等よりはるかに厳しい状況に陥っているわけである。

ただ、公的マネーを支えとした相場にも、そろそろ限界が見えて来たのかもしれない。
日銀は9.20日~21日の金融政策決定会合で異次元緩和の「総括的検証」を実施する。今後の金融緩和の軸にマイナス金利の深堀を据える方針(日経、9.14日朝刊)という。
しかし、日銀から市場が驚くような政策が打ち出されると期待している投資家は、もはや皆無に近いだろう。こうしたことと、2017年、世界主要国で最も低成長率になりそうという経済見通しが、株価に暗い影を落としているのかもしれない。

それにしても、この下げ(現在NYダウは小幅高、為替も1ドル102円台前半と小康状態だが、日経平均先物・大証夜間は224円安)は、あきれるばかりだ。
強いて理由を探ると、9.06日の日経平均17082円までの戻りが、日本経済の実態からすると上げ過ぎだったのではないかということに、行き当たる。8.26日の16361円から上げたわけで、少なくとも、この辺までの下げは覚悟しておいた方がいいかもしれない。

とは言え、もしそこまで下げるとしても、それももう近い水準である。とりあえずは、底入れが近いのかもしれない。しかし何せ読みにくい相場のうえ、主力株と小型株では逆相関といいていいくらいに値動きが違う。
基本は少ない持ち高でリスク管理を十分し、相場の先行きが明確になるのを待つところだろう。

9月15日 0時24分記
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