14日の相場は、前日とは正反対で、小型株中心に全面安となった。
日経平均、TOPIXの下落率は1.0%だったが、小型株指数の下落率は1.7%に達した。
2部は2.6%、JQは2.4%と大幅安。マザーズに至っては999.91-115.13(下げ幅は約10年ぶりの大きさ)と、その下落率は10.3%と、すさまじいものだった。そーせい、ブランジスタの下落率は17%余に達した。
要するに、13日、14日の2日間で、主力株も小型株も軒並み売られたということである。
前稿で挙げたベルーナ(東証1部値上がり率10位)、かどや製油、バルニバーニは上げたが、焼け石に水だった。

大引け後の海外市場の動きについて。
ヨーロッパ主要国は、おおむね1%前後の下落。NYダウは0.4%前後の下落となっている。
原油先物相場は値下がりが続くのは気になるが、円の対ドル相場は1ドル106.0円強の推移で小康状態となっている。
日経平均先物・大証夜間は160円前後の値下がりとなっている。

やはり、イギリスのEU離脱懸念が、ほとんど唯一・最大の悪材料とみていいだろう。
どうしてこう日本株だけ大きく下げるのかと思われる方も多いと思われるが、これはいつものことで、日本株のボラテリティが世界一だからと考えるしかない。

厳しい相場が続くが、持ち高は極力少な目にし、相場環境が安定するのを待つところだろう。イギリスのEU離脱を問う国民投票は6.23日。離脱派、残留派どちらが優位かは世論調査によって様々で、まさに混沌としている。

6月15日 1時31分記
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