先週末、海外で１ドル１１４．０円だったのが、２９日にはじりじり円高が進行、結局、東証大引け時点では１１３円をわずかながらも下回る水準だった。この円高の影響をもろに受けた日本株は、結局日経平均で１６２円（１．０％）安となった。
要するに、やはり日本株は円相場次第だということを知らしめられたわけである。
持ち高は少なめに、そして円高メリット銘柄をポートフォリオにかなりの比率（私は３分の１程度を目標に比率を高めている。現在２０％弱）で入れておくのがいいだろう。

下表に示した円高メリット銘柄の２９日の値動きを示しておこう。
石光商事　３９８△９、林兼産業１０１▼３、黒崎播磨２４７±０、アルペン１７８２▼４、エレコム１７７０△４３、ダイト２８１８△７０
このように、全般安の中、健闘するものが多く、ポートフォリオに多く組み込んでおけばダメージ軽減に資したのである。　　　　　

以下、円高メリット銘柄で私が有望とみて取り上げて来た銘柄について、分析したものを表の形で示そう。
趣旨は円高で、どの程度業績が向上するのか、その結果PER的にはどうなるのかを、具体的に示したものである。
言うまでもないが、為替予約してある分があるとか、為替差益があるからと製品値下げを迫られるとか、種々の要因で、以下のようなわけにはいかないケースもあろう。そういうことも念頭に置いてご覧いただきたい。
日本航空、トヨタは、こういう巨大企業の場合、円高影響額（１円の円高で増加する経常利益≒経常利益の額）も巨額だが率的にはそれほどではないことを分かってもらうために入れてある。

銘柄　　　　想定レート　円高影響額　　予想為替差益（A)　予想経常利益（B)　　A＋B=C　　C÷B×１００
石光商事　　１２０円　　１．３４億円　　　 　９．４億円　　　　　　３．２億円　　　　　１２．６億円　　　３９４％
林兼産業　　　１２１円　１億円　　　　　　　　　　８億円　　　　　　４．５億円　　　　　１２．５億円　　　２７８％
黒崎播磨　　　１２４円　１．４億円　　　　１５．４億円　　　　　　５４．０億円　　　　６９．４億円　　　　１２９％
アルペン　　　１２３円　 １．５億円　　　　　１５．０億円　　　　　７１．２億円　　　　８６．２億円　　　　１２１％　　
エレコム　　　１２０円　　２．１億円　　　　　１４．７億円　　　　　８０．０億円　　　　９４．７億円　　　　１１８％
ダイト　　　　　１２５円　　０．５億円　　　　　　６．０億円　　　　　３５．０億円　　　　４１．０億円　　 　１１７％

日本航空　　１２５円　　１７億円　　　　　　　２０４億円　　　　　　２０２０億円　　　　２２２４億円　　　１１０％
トヨタ　　　　　１２０円－４００億円　　　　－２８００億円　　　　　２９８００億円　　　２７０００億円　　　　９１％

注＝「予想為替差益」＝想定レート－現在のレート（１１３円とした）に「円高影響額」をかけて算出

銘柄　　　　　　株価　　　予想実質１株利益　　同左（為替差益込み）　予想実質PER
石光商事　　　３８９円　　　　２５．１円　　　　　　　９８．４円　　　　　　　　４．０倍
林兼産業　　　１２１円　　　　　３．０円　　　　　　　　８．４円　　　　　　　１４．４倍　　　　　　　　　
黒崎播磨　　　２４７円　　　　３８．５円　　　　　　　４９．６円　　　　　　　５．０倍　　　　　　
アルペン　　　１７８２円　　　１０５．２円　　　　 １２７．３円　　　　　　　１４．０倍　　　　　　　　　
エレコム　　　１７７０円　　　１２１．７円 　　 　　　 １４３．６円 　　　　　　１２．３倍　　　　　
ダイト　　　　　２８１８円　　　１６７．８円　　　　　　１９６．４円　　　　　　　　１４．３倍

日本航空　　　４０４０円　　 ３３４．４円　　　　　　３６７．８円　　　　　１１．０倍　　　　　
トヨタ　　　　　５８９７円　　５７０．０円　　　　　５１８．７円　　　　　１１．４倍　

注＝「予想実質PER」は「予想為替差益（A)」を加えて算出。　　　

近日中に書くこととし、とりあえず、この２つの表についての解説・分析的なことは書かないが、私の言いたいことは、大体はお分かりいただけよう。
じっくりご覧になり、今後の投資に役立てていただきたい。

２月２９日　２２時２４分記