先週末、海外で1ドル114.0円だったのが、29日にはじりじり円高が進行、結局、東証大引け時点では113円をわずかながらも下回る水準だった。この円高の影響をもろに受けた日本株は、結局日経平均で162円(1.0%)安となった。
要するに、やはり日本株は円相場次第だということを知らしめられたわけである。
持ち高は少なめに、そして円高メリット銘柄をポートフォリオにかなりの比率(私は3分の1程度を目標に比率を高めている。現在20%弱)で入れておくのがいいだろう。

下表に示した円高メリット銘柄の29日の値動きを示しておこう。
石光商事 398△9、林兼産業101▼3、黒崎播磨247±0、アルペン1782▼4、エレコム1770△43、ダイト2818△70
このように、全般安の中、健闘するものが多く、ポートフォリオに多く組み込んでおけばダメージ軽減に資したのである。     

以下、円高メリット銘柄で私が有望とみて取り上げて来た銘柄について、分析したものを表の形で示そう。
趣旨は円高で、どの程度業績が向上するのか、その結果PER的にはどうなるのかを、具体的に示したものである。
言うまでもないが、為替予約してある分があるとか、為替差益があるからと製品値下げを迫られるとか、種々の要因で、以下のようなわけにはいかないケースもあろう。そういうことも念頭に置いてご覧いただきたい。
日本航空、トヨタは、こういう巨大企業の場合、円高影響額(1円の円高で増加する経常利益≒経常利益の額)も巨額だが率的にはそれほどではないことを分かってもらうために入れてある。

銘柄    想定レート 円高影響額  予想為替差益(A) 予想経常利益(B)  A+B=C  C÷B×100
石光商事  120円  1.34億円     9.4億円      3.2億円     12.6億円   394%
林兼産業   121円 1億円          8億円      4.5億円     12.5億円   278%
黒崎播磨   124円 1.4億円    15.4億円      54.0億円    69.4億円    129%
アルペン   123円  1.5億円     15.0億円     71.2億円    86.2億円    121%  
エレコム   120円  2.1億円     14.7億円     80.0億円    94.7億円    118%
ダイト     125円  0.5億円      6.0億円     35.0億円    41.0億円    117%

日本航空  125円  17億円       204億円      2020億円    2224億円   110%
トヨタ     120円-400億円    -2800億円     29800億円   27000億円    91%

注=「予想為替差益」=想定レート-現在のレート(113円とした)に「円高影響額」をかけて算出

銘柄      株価   予想実質1株利益  同左(為替差益込み) 予想実質PER
石光商事   389円    25.1円       98.4円        4.0倍
林兼産業   121円     3.0円        8.4円       14.4倍         
黒崎播磨   247円    38.5円       49.6円       5.0倍      
アルペン   1782円   105.2円     127.3円       14.0倍         
エレコム   1770円   121.7円        143.6円       12.3倍     
ダイト     2818円   167.8円      196.4円        14.3倍

日本航空   4040円   334.4円      367.8円     11.0倍     
トヨタ     5897円  570.0円     518.7円     11.4倍 

注=「予想実質PER」は「予想為替差益(A)」を加えて算出。   

近日中に書くこととし、とりあえず、この2つの表についての解説・分析的なことは書かないが、私の言いたいことは、大体はお分かりいただけよう。
じっくりご覧になり、今後の投資に役立てていただきたい。

2月29日 22時24分記     
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