相場は一段と激しい動きとなっている(日経平均の下げ幅639円は本年最大)が、下落の原因は予想外のものだった。
前稿でドイツ、フランス、アメリカの株価がそろって下げており要警戒と書いたわけだが、終わって見ればNYダウは93ドル(0.52%)高だった。これを受けて東証1部は小幅安で始まったわけだが、1時間半遅れで上海株の取り引きが始まると事態は一変、日経平均639円(3.14%)の安値引けとなったわけである。上海総合指数5.90%暴落の影響をもろに受けたわけである。

現在、ドイツ、フランス、イギリスの株価は、そろって1%前後の値上がりとなっている。
一方、アメリカ(NYダウ)は0.8%程度の値下がりとなっている。
ヨーロッパ各国とアメリカの好対照な値動きは、前日の株価をあわせ考えると納得できる。即ち、07日、ドイツ、フランス、イギリスの株価は2%前後の下落、アメリカは0.52%の値上がりだったので、07日、08日合計で考えれば、ドイツ、フランス、イギリス、アメリカの4か国とも下落、ギリシャ問題の影響の大きいヨーロッパ各国の下落率が大きいということである。

また、そのヨーロッパ各国の株価が08日、そろってかなりの値上がりとなっているということは、市場がギリシャの債務問題にある程度楽観的な見通しを持っているということになろう。

翻って日本株である。07日、264円高した反動もあったとはいえ、08日の639円安は下げすぎの感が強い。ところが、日経平均先物(大証夜間)は現在290円ほどの大幅安となっている。
これをどうみるか。もちろん、上海株ショックが欧米各国より大きい、円高が進んでいるということはあるが、それだけでは説明しにくい。

上海株について少し触れておこう。
上海株は、中国経済の危うさが言われながら、この1年くらいで2.5倍にもなっている。どう見ても異常な値上がりをしたわけである。不動産価格下落で、資金が不動産から株式に回って来たのが最大の原因と言われる。6.12日に5166の高値を付けたわけだが7.08日は3507、この間の下落率は32.1%に達する。信用で目いっぱいやっているとちょうどゼロになるという恐ろしい下落率なのである。

ただ中国経済そのものは、そう悪いわけではない。これまでの急成長がやや減速するという当然なことが起きているに過ぎない。
となれば、ここギリシャ、中国に振り回されている日本株だが(ギリシャ債務問題が深刻なことにならない前提で)、そう深刻に考えることはなかろう。
安全対策をしっかりして落ち着きを待とう。

7月09日 0時34分記

この後、NYダウは下げ幅を拡大、日経平均先物(大証夜間)は350円ほどの下落となっている。(0時57分記)
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